- Google 検索セントラルが自己評価の質問として「コンテンツの著者が誰であるかを明確にしていますか」「ページの然るべき場所にバイラインを記載していますか」を挙げ、著者ページやサイトの概要ページへのリンクを例示していること
- 同じページが「コンテンツは、実体験や深い知識を明確に示していますか」と問う一方、「実際の経験がないにもかかわらず、ニッチなトピックを扱うことにしましたか」を警告サインとして並べていること
- 令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となり、規制の対象は広告主とされていること。それでも広告であることを明示する理由（消費者庁）
この記事の要点：よくある質問
- Q: 記事数を増やせば、検索から成果が出ますか？
- A: Google 検索セントラルは、検索エンジンを第一に考えたコンテンツの警告サインとして「いずれかが検索結果の上位に表示されることを期待して、さまざまなトピックで多くのコンテンツを制作していますか」を挙げています。同じページには「なんらかの方法でサイトを『新鮮』に見せれば全体的な検索ランキングが向上すると信じて、大量の新しいコンテンツを追加したり大量の古いコンテンツを削除したりしていますか（そのようなことをしてもランキングは向上しません）」という記述もあります。本数そのものが評価されるという説明は、公式ドキュメントには見当たりません。
- Q: 読者は、記事のどこを最初に見ていますか？
- A: 全員が同じ順番で見るというデータをこちらで持っているわけではありません。ただ、Google が自己評価の質問として最初に置いているのは「誰が（コンテンツを作成したか）」で、「コンテンツの著者が誰であるかを明確にしていますか」「ページの然るべき場所にバイラインを記載していますか」が並びます。書き手が分からない記事は、読者が内容を信じるかどうかを決める材料が足りない状態だということです。
この記事は、副業でアフィリエイト記事を書いている方に向けたサイト運営の考え方を整理した情報提供・教育目的のコンテンツです。検索順位が上がること、収益が増えることを保証するものではありません。引用した記述は Google 検索セントラルおよび消費者庁の公表資料を執筆時点で確認したものですが、ガイドラインも法令の運用も変わります。景品表示法の個別の適用判断は、消費者庁の公表資料および専門家にご確認ください。最終的な判断はご自身で行ってください。
記事の中身より先に、書いた人を見られている
検索から来た読者の動きは、書き手が想像しているものとだいぶ違います。記事を上から順に読んでくれる人は、実際にはそう多くありません。多くの人は最初の数行で「これは読む価値がありそうか」を決めていて、その判断材料のひとつが誰が書いているかです。
タイトルと書き出しで引っかかりを感じた読者は、たいてい同じ動きをします。少しスクロールして著者名を探し、見つからなければサイト名をタップし、運営者情報らしきページが無いことに気づいて、そのまま戻ります。記事の本文は、まだほとんど読まれていません。
副業でアフィリエイトをやっていて「記事は増えているのに検索から成果が出ない」という状態のとき、疑う先はたいてい本数かキーワードになります。ただ、増やしても同じ疑問を持たれるのであれば、増やす作業は同じ地点を何度も踏み直していることになります。
この記事では、記事を追加する前に手を入れる場所を、Google 検索セントラルの公式ドキュメントと消費者庁の公表資料から順に整理します。順位や収益が上がることを約束する話ではありません。読者が判断できる状態を先に作る、という順番の話です。
Googleの自己評価リストは、「誰が」から始まっている
Google 検索セントラルには「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」というページがあり、自分のコンテンツを自己評価するための質問が並んでいます。そのなかに、コンテンツを「誰が、どのように、なぜ」の観点から評価することをすすめる節があり、最初に置かれているのが「誰が（コンテンツを作成したか）」です。
- 「コンテンツの著者が誰であるかを明確にしていますか。」
- 「ページの然るべき場所にバイラインを記載していますか。」
- 「バイラインが著者や関係者についての詳細につながるものであり、その人たちのバックグラウンドや専門分野に関する情報をもたらすものになっていますか。」
同じページの「専門性に関する質問」にも、ほぼ同じことが別の角度で書かれています。「コンテンツは、明確な情報源、掲載されている専門知識の証左、著者またはコンテンツを公開しているサイトの背景情報（例: 著者のページへのリンク、サイトの概要ページ）を示すなど、掲載内容が信頼性の高いものであることを示すための情報を提供していますか」。著者ページへのリンクとサイトの概要ページが、例としてそのまま挙がっています。
Google は、著者情報が求められるであろうコンテンツについて「バイラインを記載するなどして正確な著者の情報を追加することを強くおすすめします」とも書いています。これは順位を上げる裏技の話ではなく、空欄のままにしておく理由が無いという話です。
同じページには「E-E-A-T 自体はランキングに直接影響する要因ではありません」とも明記されています。運営者情報を整えれば順位が上がる、という因果を保証する記述ではありません。一方で「E-E-A-T が優れているコンテンツを特定できる要素の組み合わせを使用することは有効です」とされ、「人の健康や安全、経済的安定、社会の福利厚生に大きく影響する可能性のあるトピック」＝YMYL ではとくに重視すると書かれています。副業・投資・お金の記事は、この YMYL の側に入ります。
体験していないことを書くと、書けることが早く尽きる
E-E-A-T の先頭の E は Experience、つまり実体験です。Google はユーザーを第一に考えたコンテンツの質問として、こう書いています。
「コンテンツは、実体験や深い知識（たとえば、実際に商品やサービスを使用したり、ある場所を訪れたりした経験に基づく特別な知識）を明確に示していますか。」
そして、検索エンジンを第一に考えたコンテンツ作成の警告サインとして並んでいるのが、次の質問です。
- 「検索トラフィックを獲得できると考えて、実際の経験がないにもかかわらず、ニッチなトピックを扱うことにしましたか。」
- 「いずれかが検索結果の上位に表示されることを期待して、さまざまなトピックで多くのコンテンツを制作していますか。」
- 「価値を付加することなく、主に他の人の意見を要約していますか。」
この3つは、副業でアフィリエイト記事を量産しているときの動き方とほぼ一致します。自分が使っていないサービスについて、他のサイトに書いてあることを並べ替えて記事にする。それを扱うテーマを変えながら繰り返す。Google がどう評価するか以前に、書いている側が具体的なことを書けなくなります。使っていないのだから、詰まる場所も、迷った理由も、手元に無いからです。
逆に、実際に口座を開いた、実際に入金してみた、実際に出金までやってみた——この範囲であれば、他のサイトには無い記述が自然に出ます。書けることが少なくても構いません。Google 自身が「中でも、信頼性は最も重要なものです」と書いており、続けて「優れたエクスペリエンスを基盤としてユーザーの役に立つコンテンツもあれば、専門性の高い内容でユーザーの役に立つコンテンツもあります」としています。
なお、AI や自動化を使って書いている場合についても、同じページに質問が用意されています。「AI による生成などの自動化を使用していることを、開示などの方法でユーザーに対して明確にしていますか」「コンテンツの作成に自動化や AI による生成をどのように使用したかを説明していますか」「自動化や AI がコンテンツの作成に有用であると考える理由を説明していますか」。使うこと自体を否定する書き方はされていません。問われているのは、読者に説明できる状態かどうかです。
運営者情報とプロフィールに、何を書くか
ここまでの質問に答えられる形にするなら、必要なものは多くありません。文章の上手さでもありません。
| 空欄のままになりがちな項目 | 代わりに書けること |
|---|---|
| プロフィールが「副業ブロガーです」の一行 | 本業・経験年数・扱う範囲を、確認できる具体性で書く |
| 運営者情報ページが無い | 1ページ作り、全記事のフッターと著者欄からリンクする |
| 連絡先が無い、または返信が届かない | 受信を確認しているアドレスかフォームを1つだけ置く |
| 記事に著者名が出ていない | 本文冒頭か末尾にバイラインを置き、著者ページへつなぐ |
| AI で書いた部分の説明が無い | 使った範囲と、なぜ使ったかを1〜2行で開示する |
広告があることを、隠さない
4つ目のチェック項目には、法令の側からの裏づけもあります。消費者庁は、いわゆるステルスマーケティングについてこう説明しています。
「広告であるにもかかわらず、広告であることを隠すことがいわゆる『ステルスマーケティング』です。」
「景品表示法で規制されるのは、広告であって、一般消費者が広告であることを分からないものです。」
「インターネット上の表示(SNS投稿、レビュー投稿など)だけでなく、テレビ、新聞、ラジオ、雑誌等の表示についても対象です。」
ここで一点、正確に書いておきます。同じページには「規制の対象となるのは、商品・サービスを供給する事業者(広告主)です」「企業から広告・宣伝の依頼を受けたインフルエンサー等の第三者は規制の対象とはなりません」とも書かれています。つまり、紹介する側が直ちに処分の対象になるという説明ではありません。
ただし、読者にとっては誰が規制の対象かは関係がありません。後から「これ広告だったのか」と気づかれることが、いちばん取り返しがつかないという点は変わりません。広告・PRであることが本文を読む前に分かる位置にあれば、読者は最初からそのつもりで読みます。それで離れる読者は、隠していても結局は離れます。
なお、景品表示法の個別の適用判断は、表示の内容と取引の実態によります。自分の書き方が基準に当たるかどうかは、消費者庁の公表資料（運用基準やガイドブック）と専門家に確認してください。
10本足すより、既存の1本と運営者情報を直す
記事を10本足すのと、既存の1本と運営者情報を直すのを比べたとき、作業量はそれほど変わりません。違うのは効く範囲です。
新しい10本は、公開した時点で、読者から同じ疑問を持たれます。誰が書いたのか。使ったことがあるのか。広告なのか。運営者情報を1回直すと、その答えは既存の記事すべてに同時に付きます。これから書く記事にも付きます。
直す1本の選び方も単純です。アクセスがいちばん多い記事ではなく、自分が実際にやった範囲がいちばん多く残っている記事を選びます。そこには具体的に書き足せる材料が残っているからです。逆に、調べただけで書いた記事から直そうとすると、手が止まります。書き足す材料が手元に無いためです。
- ①運営者情報・プロフィール・連絡先（全記事に同時に効く）
- ②各記事のバイラインと著者ページへのリンク（導線を通す）
- ③広告・アフィリエイトリンクがあることの明示（読む前に分かる位置へ）
- ④自分がいちばん体験している記事を1本、具体化する
※ これらは順位や収益を保証する施策ではありません。読者が判断できる状態を作るための手順です。
やりがちなこと／代わりにやること
| やりがちなこと | 代わりにやること |
|---|---|
| 成果が出ないので記事数を増やす | 運営者情報を1回直してから、既存の1本を具体化する |
| プロフィールを「副業ブロガー」で済ませる | 本業・経験年数・扱う範囲を、確認できる具体性で書く |
| 使っていないサービスを他サイトの要約で書く | 試した範囲を書き、試していない部分はそう書く |
| 広告であることを本文の下のほうに小さく置く | 本文を読む前に分かる位置に置く |
| 更新日だけ新しくしてページを新鮮に見せる | 中身を足せないなら日付は触らない（Googleは効果を否定） |
最後の行は、Google の記述がはっきりしています。「コンテンツを実質的に変更していないにもかかわらず、ページを新鮮に見せるためにページの日付を変更していますか」は警告サインとして挙がっており、大量追加・大量削除については「そのようなことをしてもランキングは向上しません」と括弧書きで否定されています。
今日やることは、ひとつだけ
自分のサイトを、ログアウトした状態のスマホで開いてみてください。ブックマークからではなく、検索結果からの導線に近い形で、記事ページを1本開きます。
そこから「誰が書いたか」が分かるまでに、何回タップが必要かを数えます。0回、つまり記事ページ内に書いてあるなら、今日やることはありません。1回以上かかったなら、その距離を0にするのが今日の作業です。
やってみると、たいてい「そもそも辿り着けない」という結果になります。運営者情報のページが無いか、あってもどこからもリンクされていないかのどちらかです。記事を1本書く時間より短く終わります。そして、その1回の修正は、これまで書いた全部の記事と、これから書く全部の記事に付いてきます。
よくある質問（FAQ）
【免責事項】本記事はKingfin日本語版編集部による情報提供・教育目的のコンテンツであり、特定の手法によって検索順位が上昇すること、収益が得られることを保証するものではありません。記事中の引用は、執筆時点（2026年9月）で Google 検索セントラル「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」および消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」に掲載されている記述を確認したものですが、ガイドラインおよび法令の運用は変更されます。景品表示法・特定商取引法等の個別の適用判断は、公表されている運用基準および専門家にご確認ください。また、Kingfinのアフィリエイトで紹介するOlympTradeはFX・バイナリーオプション関連のトレードサービスであり、日本国内で金融商品取引業の登録を受けた業者ではありません。トレードには元本を失うリスクが常に伴い、「必ず稼げる」「絶対に増える」といった保証はできません。アフィリエイトの成果・報酬額にも保証はなく、結果には個人差があります。
